日本の石油事情

日本の石油・天然ガス資源も参照

国内主要油田の年間生産量（2004年）
順位 油田名 道県名 生産量（バレル）
1 勇払（ゆうふつ） 北海道 1,490,000
2 岩船沖（いわふねおき） 新潟県 1,010,000
3 南長岡（みなみながおか） 新潟県 690,000
4 東新潟（ひがしにいがた） 新潟県 580,000
5 由利原（ゆりはら） 秋田県 470,000

日本書紀には、越後国より天智天皇に「燃ゆる水（燃水）」が献上されたという記述がある。今日の新潟県胎内市より産したものであるとされる。自然にわき出た原油は「臭水、草水（くそうず）」などと呼ばれた。なお、現在も新潟市秋葉区や新潟県阿賀野市を始め各地に地名として残っている。

現在では、新潟県・秋田県の日本海沿岸、および北海道（勇払平野）などで原油が採掘されている。生産量は年間で86万キロリットル程度（2004年度）で、国内消費量全体に占める比率は、0.3%に過ぎない。

一方で原油の輸入量は国内消費量全体の99.7%、2億5,460万キロリットルである。輸入相手国は上位よりサウジアラビア、アラブ首長国連邦、イラン、カタール、クウェートなど中東地域からが全体の87%を占めている（2006年度）。

国際情勢の影響を抑えるために、日本の石油開発会社及び商社などが海外で権益を取得し開発する「自主開発油田」（ここより産出する原油は「自主開発原油」）の開発が急がれている。自主開発原油は原油総輸入量の13%である（この段落の数値は2000年度）。

石油業界は1996年の特定石油製品輸入暫定措置法（特石法）廃止、ついで2002年1月の石油業法廃止によって完全自由化されている。

中東系の石油が安定して手に入るようになった昭和40年代以降、国内での石油資源開発は縮小傾向にあり、零細の油田は縮小・廃坑とされた。特に、上記の自由化措置によって、不採算油田の廃坑が相次ぐようになり、特に秋田県の零細油田はほぼ壊滅状態となった（この時、年間産出量は25万キロリットル前後）。しかし、2004年以降の石油価格急騰を受け、国内においても、小規模でも安定した産出量をもつ油田を再度調査・拡張する動きが出始めている。2001年度に約37万キロリットルであったため、2004年単年度でほぼ倍増している。